先日、ツイッター社のエンジニア部門は、一部の言語の組み合わせについて「包括的な表現に入れ替えていく」と発表した。対象になるのは、「スレイブ」「ホワイトリスト」「ブラックリスト」「マスター」といったものだ。
これら言語は数十年前から、プログラミングコードとして頻繁に使用されているものだが、「スレイブ」は「奴隷」の意味があることからそういったことを連想させるため、「マスター/スレーブ」という用語を「リーダー/フォロワー」という表現を変えていこうとなったようだ。
また広告表示を避けたいサイトやコンテンツリストを「ブラックリスト」、表示を許可するものを「ホワイトリスト」と呼ばれてきているが、これもブラックが悪、ホワイトが善ととらえられる表現であることから、「アロウリスト（許可リスト）」に変えようという動きになっているという。
Inclusive language plays a critical role in fostering an environment where everyone belongs. At Twitter, the language we have been using in our code does not reflect our values as a company or represent the people we serve. We want to change that. #WordsMatter https://t.co/JVO8968B7K
— Twitter Engineering (@TwitterEng) July 2, 2020
5月にミネソタ州でアフリカ系アメリカ人のジョージ・フロイドさんが白人警官に殺害された事件を受け、多くの企業が同様の動きを見せている。アメリカの大手銀行JPモーガンも「Black Lives Matter（黒人の命は重要）」の ムーブメントを受けて、時代遅れの言語は排除したと発表した。
先月には、世界最大のソフトウェア開発会社「GitHub」が、プログラミングコード「マスター」を他の言語へ変更するよう取り組んでいることを発表している。グーグル社のクロミウムとアンドロイドも、開発者に対して「ブラックリスト」と「ホワイトリスト」のコードを使用しないよう指示した。
世界的ブランドも製品のロゴや製品名を検討する際、人種差別に該当しないか注意するようになった。グラノーラやシリアルを製造販売するクエーカー・クオーツ社もシロップや食品の「ジェミマおばさん」シリーズの名前を変更するという。
改革を迫られているのはプログラミング業界だけではない。今や生活に欠かせなくなったソーシャル・メディア・プラットフォームも、ヘイトとの向き合い方について大きなプレッシャーを抱えている。
フェイスブック社はヘイト行為への対策が不十分だとして「Stop Hate for Profit」プロジェクトが立ち上げられ、参加した約240の企業が広告表示をボイコットする事態となった。
