米大手製薬会社のファイザーが、東京オリンピックの参加者に向けて、新型コロナウイルスのワクチンを提供する契約を交わした事が明らかになった。日本国内でオリンピック中止を求める声が大きくなっていることを受けてのものだ。
アメリカの製薬大手ファイザーとパートナー企業であるドイツのビオンテックは木曜、2020東京オリンピック・パラリンピック大会に参加するアスリートに対しワクチンを提供することを発表した。
東京オリンピックは今年7月23日に開催が予定されている。すべてのアスリートはこの大会のために東京に到着する前に2回のワクチン接種を終える必要があり、準備が急がれている。なおファイザーとバイオテックのワクチンについて、CDCは2回目を接種するまでに最低21日間あけるよう求めている。
一方AP通信が報じたところによると、日本国内ではオリンピック中止を求める署名活動が行われており、開始3日で20万筆を超える事態となっている。
日本国民の懸念はもちろん、世界中から人々が訪れることにより、オリンピック・パラリンピックが感染拡大イベントとなり、新規感染者や死者が激増してしまうことだ。
ファイザーのワクチン提供が効果的であればこの懸念をうちけす要素になるかもしれないが、すべては接種するアスリート達にかかっている。
国際オリンピック委員会(IOC)の会長トーマス・バッハ氏は、今回のファイザーによるワクチン提供について「東京オリンピック・パラリンピックを安全で安心な大会とするべく我々が用意した手段の1つだ」と語っている。
なおトーマス・バッハ会長は、今月17日に会場視察と広島での聖火リレー参加のため来日するとされていたが、国内での感染拡大により見送りが濃厚となっている。
