ヘンリー王子とメーガン妃による慈善団体が、美白クリームを販売する企業とパートナー契約を結んだことで批判にさらされている。2人はこれまで、人種差別に反対する姿勢を示しており、今回の行動はその主張に反するものであるのではないかと疑問視する声があがっているためだ。
Mirror誌が報じたところによると、ヘンリー王子夫妻が設立したアーチウェル財団は先週、世界的消費財メーカーのP&Gと複数年にわたるパートナー契約を締結したことを発表した。P&Gはこれまでに、「Olay skin-lightening cream」という美白クリームを販売している。
P&Gの元重役アレックス・マルーフ氏は取材に対し、「メーガン妃はこれまでに、人種差別の問題について強く反対を訴えてきただけに、これは大きな問題だ」と語っている。同社の「Olay」シリーズは美白美容液として、インドやマレーシア、シンガポールなどで販売されているという。
美白クリームは本来、肌のメラニン生成を抑制し、シミの発生を抑えるために使用されるものだ。
人種差別反対を訴える人々のなかには、このような商品が人種差別や有色人種への偏見を助長させるとして店頭からの撤去を求める動きもある。
サンホセ州立大学の教授ジョアン・ロンディラは、ヘンリー王子夫妻にはこの問題に対する説明責任があると語る。
取材に応じた教授は、「世界中の皆さんと同じように、私もメーガン妃とオプラ・ウィンフリーのインタビューを見ました」と語ると、「彼女にとって、インタビューの中で人種差別の話題を持ち出したことはとても重要だったはずです。今回のパートナー契約がその問題の改善につながるとはとても思えない」と続けていた。
