米ホワイトハウス、ジャスティン・ビーバー国外追放求める署名に対しノーコメント

最近、お騒がせ報道が絶えない歌手のジャスティン・ビーバーをアメリカ国内から追放してほしいという署名に対し、ホワイトハウスが正式にコメントを発表した。米UsWeeklyなど複数のメディアが伝えた。

今年1月、米マイアミで飲酒及び公道でレースを行った容疑で逮捕されたジャスティンだが、その直後にホワイトハウス公式サイト「We The People」にて「ジャスティン・ビーバーの国外追放とグリーンカード剥奪」(Deport Justin Bieber and revoke his green card)を求める署名活動が開始された。ホワイトハウスでは、30日以内に10万人以上の署名が集まった場合、何かしらの対応をすることがきまりとなっているが、ジャスティンの署名はわずか1週間ほどで10万人を突破。ホワイトハウスの対応が注目されていた。

ホワイトハウスは現地時間18日に、この嘆願に対しコメント。

「失望させて申し訳ありませんが、我々は今回の件に対しコメントをすることを差し控えさせていただきます。ビーバー氏の件に関しては、ほかの者にコメントを任せたいと思います」

加えて、本件を現在アメリカ国内で問題となっている移民問題に絡めてコメントを続けた。

「しかし皆さんが移民問題に対して関心を持っていただいていることをうれしく思います。なぜなら、現在そのシステムはうまく働いていないからです。多くの雇用主たちは不法滞在者を雇うことで、制度の抜け穴を悪用していいます。1,100万人もの人たちが、影に潜みながら暮らしているのです」

「それを正すことは道徳的にも、そして我々の国家のためにもなることです。経済学者は移民改革を行えば、経済は回復し今後20年で1兆ドル(約100兆円)の赤字を減らすことができると話しています。家でこの数字を見つめている人のために、この金額はビーバー氏のコンサートチケット125億枚、そしてデビューアルバム1,000億枚分の金額になるのです」

ジャスティンを国外追放しようと目論んだアンチだったが、その目論見が外れたばかりか、米政府のPRにちゃっかり利用されてしまったようだ。